資産の形成と運用には、経済や金融の知識が不可欠になります。商品知識や金融・経済用語については他にゆずりますが、ここでは初歩的な経済・景気指標をご紹介します。こうした指標を定期的にウォッチングして、経済に対する感覚を磨いておくことが、安定した資産運用のためには非常に大切になります。

GDP統計は、内閣府が四半期ごとに発表しています。GDPとは、国内総生産のことで、国内で一定期間に生産された財やサービスの総額で、一国の経済を絶対値で図ることが指標になります。
日本では、近年は、年間500兆円程度となっています。日本は、 GDP額で、長く米国に次ぐ世界第二位の地位を占めていましたが、近年は中国のGDPの伸びがすさまじく、2010年時点では、中国に抜かれてしまうのは時間の問題だといわれています。
なお、GDPには、名目GDPと実質GDPというふたつがあり、実質GDP は、名目GDPから、物価水準の変化分を取り除いた金額になります。

経済成長率は、GDPの増加率を示しています。通常は、実質GDPの増加率を指した実質経済成長率のことをいいます。前年比何％減、などのように表示され、国内の経済の変化がすぐにわかるようになっています。

内閣府が毎月調査・発表する指数です。景気に敏感な経済指標を 29種類選び、それを、景気に先行して動く先行系列（12項目）、景気と並行して動く一致系列（11項目）、景気に遅れて動く遅行系列（6項目）に分けます。それぞれの系列で、3ヶ月前と比べてよくなっているものが何％あるかの割合を示したものが、景気動向指数になります。 DiffusionIndexといい、DIと表記されることが多いです。3つの系列がありますので、先行指数、一致指数、遅行指数といいます。

日銀短観という言葉で知られていますが、正確には、日本銀行が四半期ごとに調査、発表する「企業短期経済観測調査」といいます。もっとも注目度が高いのが業況判断DIです。現在の業況と3ヶ月後の業況の予測についてアンケート調査を行い、「よい」「さほどよくない」「悪い」の選択肢の中から回答をもらい、業況判断DIを算出します。DIが下降に転じたときは景気も後退局面入りし、上昇に転じたときは回復局面入りしている可能性が高いといえます。

代表的な物価指数として、消費者物価指数と企業物価指数があります。
消費者物価指数は、総務省が毎月調査、発表しています。一般の消費者が購入する商品・サービスの小売段階での価格を対象としています。
企業物価指数は、日本銀行が毎月調査、発表しています。企業間で取引される商品（サービス除く）の価格を対象としています。

日本銀行が毎月調査、発表しています。世の中に流通しているお金の量のことで、金融機関以外の民間部門が保有する通貨の総量のことです。国や金融機関が保有する預金等は含まれません。