夫婦で働いている家庭でも、子供が生まれてしばらくは、どちらかが（現実的には主に妻が）育児にある程度専念する時期となり、その分収入が目減りすることが考えられます。育児休暇を取れる環境に勤めているのであれば、なるべく退職せずに職場を確保し、制度を利用しながら子育てしていくのが理想的です。一度離職をしてしまい、何年かブランクを置いて再就職をしようとしても、前職と同様の条件で働くことはかなり難しくなり、家計全体に及ぼす影響は多大です。両親が近くにいるのであればその協力も仰いで、なんとかこの時期を乗り切りたいものです。

もちろん、育児のような大仕事は一方に任せきりということではなく、お互いに助け合って、出来るだけ一方の負担を少なくするよう助け合いましょう。子供が小さいうちは何かと病気にかかるものです。仕事が忙しいと病院に連れて行くだけでも一苦労ですが、そういったことも夫婦が協力し合うことで、育児ストレスや経済的不安などを払拭することができ、育児と仕事の両立が実現できます。

また、子供が生まれたと同時に開始したいのが教育資金の準備です。方法としては、「学資保険」や「こども保険」といった保険商品や、積立定期預金や一般財形貯蓄、投資信託の積立などが考えられます。保障に重きを置くのであれば保険商品を選ぶのも一般的ですが、他に充分な死亡保障が世帯主にあって、保障よりも貯蓄性を重視したいということであれば、積み立てや貯蓄を選んだ方がよいでしょう。

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